2026年の日本株相場で、半導体関連銘柄の存在感が一段と高まっている。グローバルAI需要や自動運転、IoTデバイス普及を背景に半導体需要が長期トレンドとして堅調であるとの見方が広がり、半導体株指数が上昇基調を維持している。特に装置・機械セクターは、最先端プロセス向けの設備投資が続くとの期待から物色人気が強く、相場全体を牽引する重要なテーマ株群となっている。

半導体向け装置関連では、東京エレクトロン（8035）が市場の中心だ。同社は前工程・後工程を問わず幅広い製造装置を提供し、特にAIプロセッサや微細化プロジェクト向けの設備受注が好調に推移している。グローバルな設備投資の回復とともに、受注残高の積み上げが収益の安定性を高める効果を持っており、政策関連投資や海外設備投資の動向を反映して株価が強含みで推移している。

検査・測定装置のアドバンテスト（6857）も半導体関連機械株として注目される。高精度なテスト装置は、先端ロジックやメモリ製造の歩留まり改善に不可欠であり、装置メーカーのなかでも付加価値が高いポジションを占める。特定プロセス技術に依存しない製品ポートフォリオは、半導体投資サイクル変動の影響を受けにくい評価軸として市場に認識されている。

製造装置以外の周辺機械株として、レーザーテック（6920）も根強い人気を保つ。同社はマスク検査装置といった先端プロセス向け機器で世界シェアを有し、EUVプロセスへの対応力が高いことから最先端半導体需要の恩恵を受けやすい。これは単なるテクノロジー株としてではなく、機械株としての成長性と収益性を兼ね備えた構造として評価されるポイントだ。

装置関連から一歩広げると、部材・材料関連株も視野に入る。例えば、信越化学工業（4063）はシリコンウエハーや高機能材料で世界的な需要を持ち、半導体株指数の上昇と連動する形で物色されるケースが散見される。材料需給が逼迫する環境では、ウエハー供給力が企業評価に直結しやすい。

指数面では、世界的な半導体設備投資の回復とAIインフラ需要を背景に、半導体株指数が主要株価指数を上回るパフォーマンスを記録する局面も見られる。これは、半導体関連企業が機械装置を含めた広い産業サプライチェーンを構成しており、内需だけでなく海外需要を取り込む体制を有していることを反映している。

機械株全般としては、設備投資の先行きや為替・原材料価格の影響を注視する必要がある。装置メーカーは多国間サプライチェーンに依存するため、供給制約や物流コストの変動が収益性に影響する可能性がある。また、短期的な受注変動や設備投資サイクルのピークアウト懸念が株価のボラティリティを高めるリスクも存在する。

AI・データセンター・高性能コンピューティングといった長期的な成長領域が消費者・企業双方で需要を牽引し続ける限り、半導体向け装置・関連機械株は日本株の中心テーマとしての評価を保つだろう。個別銘柄の成長性、受注残高、技術基盤を丁寧に見極めることが、中長期的な投資パフォーマンスにおいて重要となる局面である。