世界的なエネルギー需給のタイト化を背景に、石油・ガス業界が再び投資テーマとして浮上している。ロシア・ウクライナ情勢やOPEC＋の減産協調、世界的なインフレ圧力の中で原油・ガス価格は高止まりし、エネルギー企業の収益力改善が鮮明になりつつある。日本国内でも資源インフラの重要性が改めて認識される中、探鉱・生産から輸入、精製、販売までを一貫して展開する企業群が注目を集めている。

世界の原油価格が一定水準を維持する環境は、日本の資源依存度の高さを再認識させると同時に、安定調達の確保が企業価値評価の重要要素となっている。国内景気が緩やかに回復する見通しを背景に、燃料需要は底堅く推移し、精製・販売段階でのマージン改善期待が強まっている。ガソリンや灯油、航空燃料などの精製製品価格は世界市況に連動して高水準にあり、短期的な業績押し上げ効果が見込まれる。

石油・ガス業界の代表的銘柄として、まずENEOSホールディングス（5020）が挙げられる。ENEOSは国内最大のエネルギー総合企業として、探鉱・生産・輸入・精製・販売までを一貫して手掛ける数少ない存在だ。原油・ガス価格上昇局面では輸入コストの増加が懸念されるものの、精製・販売部門のマージン改善や潤滑油・化学品の価格転嫁が業績を支える。昨今は再生可能エネルギーや脱炭素関連事業への転換も進めているが、伝統的な石油・ガスビジネスの収益性が依然として高い点が市場評価につながっている。

同じく、コスモエネルギーホールディングス（5021）は中堅精製・販売企業として存在感を示す。石油製品の在庫評価益が業績に寄与することがあり、原油価格の上昇局面では在庫評価差益が収益改善に反映されることがある。全国規模の販売網を持ち、ガソリンスタンドや法人向け供給を通じた安定的なキャッシュフロー基盤を有している。燃料需要が回復基調にある局面では、精製・販売段階での収益改善期待が評価ポイントだ。

探鉱・生産の側面では、国際石油開発帝石（1605）が代表的存在である。海外資源開発プロジェクトを主体とする同社は、資源価格が高水準を維持する環境で収益性が改善しやすい。一方で為替や地政学リスクの影響を受けやすいため、プロジェクトごとの採算性が業績に与える影響は大きい。資源高が続く環境下では、採算性の良い油田・ガス田の開発・生産が評価されやすい。

ガス事業においては、東京ガス（9531）や東邦ガス（9533）などの都市ガス大手が生活・産業向けの安定需要を背景に堅調な収益基盤を維持している。特にLNG調達コストの高騰が課題となる一方で、ガス料金へのコスト転嫁や省エネ機器の普及促進を背景に、電力とのセット販売やエネルギーソリューション提案力を強化する動きが進んでいる。

政策面では、エネルギー安全保障や脱炭素社会の実現に向けた政府の支援策が注目される。日本は資源自給率が低い一方で、戦略的備蓄や多様な調達ルートの確保を進めており、エネルギー企業に対する規制・政策の影響が株価材料として意識される局面がある。再生可能エネルギーへのシフトは中長期的なテーマとして位置づけられるが、当面は化石燃料ビジネスの収益力が資源価格の動向と連動しやすい構造として評価されやすい。

石油・ガスセクターは、原油・ガス価格の変動、為替の影響、政策リスクといった要因を抱える一方で、需給改善・マージン改善の局面では業績押し上げ効果が期待される。投資家は需給動向と在庫評価益の行方、燃料価格転嫁の進捗を丁寧に見極めることが重要となるだろう。エネルギー需要が世界的に底堅く推移する中で、石油・ガス業界は再評価の機会を迎えている。